充電式ブレンダー「Nutribullet GO」のリコール、回収率26.1% 充電中の火災を消費者庁が公表

リコールの概要と、今回公表された火災

消費者庁は2026年11月4日、消費生活用製品安全法にもとづく重大製品事故の公表で、リコール対象の充電式ブレンダー「Nutribullet GO NBG-100モデル」の充電中に、本体と周辺が焼ける火災が起きたことを特記事項として伝えました。対象製品は約16,458台で、事業者はリコールとして回収と返金(Amazonギフトカード)を行っています。リコールの開始は2025年3月24日で、2026年11月2日時点の回収率は26.1%です。

まだ回収を受けていない場合は、使用を中止して事業者に連絡するよう、消費者庁が呼びかけています。ここでは、消費者庁と経済産業省の公表資料にもとづいて、対象製品の確認方法と、連絡先、事故の概要を整理します。

対象製品:充電式ブレンダー「Nutribullet GO NBG-100モデル」

消費者庁の資料によると、対象は、株式会社LIMON(現・デロンギ・ジャパン株式会社に事業移管)が輸入したフッドミキサー(ブレンダー)です。消費者庁の資料と経済産業省のリコール情報によると、内容は次のとおりです(回収率は消費者庁の資料のみに記載があります)。

リコール対象製品の概要(経済産業省・消費者庁の資料)
項目 内容
商品名 充電式ブレンダー Nutribullet GO NBG-100モデル
JANコード 4589965381905、4589965381912
販売期間 2022年〜2023年
対象台数 約16,458台
リコール開始 2025年3月24日
対応 回収・返金(Amazonギフトカード)
回収率 26.1%(2026年11月2日時点)

リコールの理由は、充電中にバッテリーセルから破片や高温ガスが放出される事例が発生したことや、充電中にバッテリーセルが過熱して発火するおそれがあることとされています。対象製品の外観や、品番の確認方法は、事業者のウェブサイト(nutribullet.jp)と、経済産業省のリコール情報に載っています。手元の製品が対象かどうかは、これらの資料で確認してください。

今回公表された事故:充電中に発煙、火災に

消費者庁の公表資料(管理番号A202600865)によると、リコール対象のブレンダーを充電中に、発煙に気づいて確認したところ、本体と周辺を焼損する火災が発生していました。事故の原因は調査中ですが、充電中にバッテリーセルが過熱して発火したものと考えられる、とされています。

資料には、リコール対象製品での事故件数も載っています。2022年度以降に、消費生活用製品安全法第35条第1項にもとづいて報告された事故は、2026年度に火災が1件で、2022年度〜2025年度は0件でした。この件数には、今回の事故(A202600865)は含まれていません。つまり、資料の表の1件に今回の事故(2026年10月20日発生)を合わせると、2026年度は2件になる計算です(筆者の計算で、資料に件数の記載はありません)。なお、これらは報告内容の概要で、調査によって事実関係が確認されたものではない、と消費者庁は注意しています。

対象製品を持っている人は、使用中止と連絡を

消費者庁の資料にある、使用者への注意喚起は次のとおりです。対象製品を持っていて、まだ回収・返金(Amazonギフトカード)を受けていない人は、直ちに使用を中止し、速やかに事業者の問合せ先へ連絡してください。

  • 問合せ先:デロンギ・ジャパン株式会社 お問い合わせ窓口
  • 電話番号:0120-804-280(月曜日〜金曜日 9時30分〜18時。土・日・祝日を除く。消費者庁の資料に記載の番号)
  • ウェブサイト:nutribullet.jp
  • オンライン受付フォーム:24時間受け付け

充電式の小型家電を使う人の確認点(筆者の見方)

ここからは筆者の見方です。リチウムイオン電池を内蔵する小型の家電は、リコールが出ても、手元の製品が対象だと気づかないまま使い続けてしまうことがあります。今回は、リコールの開始から1年半以上たって、回収率が26.1%にとどまっているので、おおむね4台のうち3台が、まだ回収されていない計算です(筆者の計算で、廃棄済みの製品も含まれうる点には注意が必要です)。販売期間が2022〜2023年の充電式ブレンダーで、型番がNBG-100なら、まず対象かどうかを確認し、対象なら充電を含めて使用を止めておくのが安全です。確認は、手元の製品や購入履歴の品番を、メーカーや経済産業省の公表と照らし合わせて行います。

充電式の製品は、充電中や保管場所にも注意が要ります。可燃物の近くで充電しない、異常(発熱・膨らみ・異臭・発煙)があれば使用を中止する、といった基本を、あらためて確認しておくとよいでしょう(これは一般的な注意で、今回の公表資料に書かれているものではありません)。

出典

2026年11月6日時点の情報です。

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